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サウンドスケープの考え方は、私たち一人ひとりが、自分自身の日々の生活に根差して、これまでバラバラになりがちだった、科学、芸術、各種の社会活動をつなげながら、音の世界(さらにはそれを切り口とした環境)を把握し、その内容を人々と分かち合い、これからの真に豊かな生活を構想し、その実現をめざすものです。したがって、日本サウンドスケープ協会は、サウンドスケープの考え方にもとづき、新たな学術活動の創造から、サウンド・エデュケーションとして総称される教育活動、各種の社会活動を展開しています。 |
1993年の協会設立以来、テーマを設定して公開の場で広く議論するシンポジウムや講演会を開催してきました。近年のシンポジウムでは「心に残る音風景」「サイバー空間とサウンドスケープ」「東日本大震災とサウンドスケープ」「風鈴で拓くアフターコロナの未来」 など多様なテーマ設定でサウンドスケープをめぐる議論がなされています。また、講演会としては、関西大学名誉教授木岡伸夫氏による「沈黙と響きの〈あいだ〉―サウンドスケープに寄せて」や、長野県立歴史館特別館長・信州大学名誉教授の笹本正治氏による「災害伝承と音-防災と感性-」などが開催されています。過去に開催したシンポジウムの情報は「過去のシンポジウム・講演会」のページにに時系列で掲載しています。これから開催のシンポジウムや講演会の情報はトップページなどでお知らせします。
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日本サウンドスケープ協会では、2001年以降、年1巻~2巻のペースで協会誌を発行。2012年の第13巻までは紙媒体による発行を行い、2013年の第14巻からはデジタル化しウェブ上で全文を一般公開しています。 協会誌コンテンツの閲覧は「協会誌のページ」をご覧ください。
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年2回、春季と秋季にサウンドスケープに関する様々な研究発表や実践報告の場として研究発表会を開催しています。 発表には発表者のうち少なくとも一人が会員であることを要しますが、研究発表会への参加(フロア参加)はどなたでもできます。近年は、発表時間20分質疑応答10分で事前の講演論文原稿の提出が必要な「一般報告」と発表時間が5分で論文の提出は不要な「ショート・トーク」の2種類の発表方法で運営しています。次回の発表会の日時・応募規定・参加方法や過去の発表会の概要などは、「研究発表会のページ」を参照してください。
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協会として取り組むべき研究活動を研究会と称して行っています。
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研究会、交流会、見学会、ワークショップなど様々な開催形態で行われる会合です。協会内の自主的な研究会であるワーキンググループや会員個人が中心となって企画し開催されることも多いのが特徴です。過去に開催した例会情報はこちらに時系列で掲載しています。これから開催の例会情報はトップページなどでお知らせします。
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2011年の東日本大震災以降、被災エリアの定点記録を続けている「震災プロジェクト」など協会として取り組むべき活動をプロジェクトと称して行っています。
協会誌「サウンドスケープ」第13巻(2012年発行)の震災特集(PDF/6.7MB)にて、活動の一端を公開しています。
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ワーキング・グループ(以下WG)は、会員がサウンドスケープの考え方に立ち、特定のテーマにフォーカスしておこなう自主的なグループ活動です。現在、7つのWGが活動しています。各WG活動への興味をお持ちの方は、各連絡先へお問い合わせください。
●サウンド・エデュケーションWG ◎ ワーキング・グループの開設方法 WGをつくりたい方は、「ワーキング・グループの認定・廃止申請書」を提出してください。なお、申請には協会員3名以上がメンバーであることを要します。詳しくはワーキング・グループについての規約(現在更新を検討中)をご覧ください。 ◎ ワーキング・グループへの助成
WGは、年度ごとにその活動への助成を協会に申請することができます。この制度は、助成申請が採択されたWGに対し、WGの活動経費のうち3万円程度を上限に、協会から助成をおこなうものです。(採択数が多くなった場合等はこの限りではありません。)助成申請をご希望のグループは、所定の「活動助成申請書」を提出してください。助成対象の採択は理事会がおこないます。
◎ WGメンバー会議でのリモート・システムの利用
協会の会議では、リモートミーティングシステムとして「Zoom」を活用しています。WGメンバー間の会議でも「Zoom」を使用されたい場合は使用の1週間前までにご希望の日時と尺を事務局までお知らせください。調整の上、ミーティングのためのURLをお知らせいたします。(協会の公式企画や会議は優先されます。それ以外で重なった場合は、その都度調整となります。また、WGのイベントとしてZoomを活用されたい場合は、別途ご相談となります。)
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サウンドスケープの観点から提言をおこなっています。
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サウンドスケープに関する他団体の事業に対し協会名義での後援をおこなっています。
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